不動産投資はギャンブルであろうか、答えは否である。
安定した会社を選び、人気の物件を購入すれば、これほど固いものはないだろう。
まず一旦入居者があれば、安定した家賃収入を得ることが出来る。
この家賃収入は本業とは別であるため、そのまま貯金したり使ったりすることはもちろん出来るのだが、やはりマンションのローン返済に充てることになるだろう。
一見すると「ローンを組むのか」と尻込みされるかもしれないが、言い方を変えるならば家賃収入をローン返済に充当し、返済が完了したならば家賃収入がそのまま所得になると言える。
トーシンパートナーズの特長のひとつとしてＴＯＳシステムが挙げられる。
これはトーシンパートナーズとマンションオーナーの懸け橋となっている。
そしてその結果が「過去平均９８パーセントの入居率」という数字に顕れている。
また、マンションオーナーになると区分建物という性質から、いろいろ「しなければならないこと」も多い。
それもまたトーシンパートナーズがバックアップしている。
これならば本業に影響なくマンションのオーナーになれるだろう。
本来オーナーとしてするべきことをトーシンパートナースがしてくれるからだ。
また、知っている人もおられるかもしれないが、相続税の対策にもなるのだ。
賃貸用不動産は相続財産の評価が低いのである。
今後相続税率は確実に上がる。
遊休資金の循環を高めるためだ。
これは「あるときに使ってくれ」というメッセージともいえるだろう。
眠っている預貯金や株式を賃貸不動産に形をかえて相続すれば相続税対策になる。
そしてなにより預貯金の利回りよりも高い家賃収入が見込めるのは一石二鳥ではないか。